出産費用の平均の相場はいくら？足りない場合は実費で払うの？

多額の費用がかかる、というイメージがある出産。一体いくらくらいかかるの？と不安になっているプレママも多いことでしょう。今回は、出産費用の平均の相場と足りない場合の対処について解説します。

【出産費用の相場について】

出産に必要となる費用は、大きく４つに分けられます。妊婦検診費用、マタニティ用品の費用、赤ちゃんの準備用品の費用、分娩費用です。

＜妊婦検診費用の相場＞

妊婦検診費用には健康保険が適用されません。基本検査では5,000円前後、血液検査などが入ると10,000円～15,000円前後の費用がかかることも。一般的な検診は１４回前後ですので、単純計算すると100,000円～150,000円程度の費用が発生します。ただし、自治体から妊婦健康診査受診票、いわゆる「補助券」が交付されるため、妊婦検診費用の大部分は助成される仕組みです。妊娠中にイレギュラーな検査などが入らない場合、自己負担額は10,000円以下となるケースも。逆に、何か問題が発生して受診回数が増えたり、検査の追加があったりした場合はそれだけ検診費用の負担が増えることになります。

＜マタニティ用品の相場＞

妊娠中期以降になると、手持ちの洋服や下着ではどんどん窮屈になってきます。個人差はありますが、何らかのマタニティ用品を購入する方が殆どでしょう。最低でも妊娠後期にはマタニティ用の下着を購入することになります。平均的な購入内容としては、下着３～４着、パンツなどボトムスを１～２着、骨盤ベルト、といったところ。マタニティウエアやパジャマを購入する場合は出産後も使える授乳兼用タイプがおすすめです。平均的な費用の相場は20,000～30,000円です。

＜赤ちゃんの準備用品の相場＞

出産後、必要になるアイテムは多岐に及びます。母子手帳と一緒に渡される冊子や、産院からの案内などにも準備用品のリストが掲載されていますので、確認しながら揃えるようにしましょう。赤ちゃんの肌着やガーゼ、ベビー布団、おむつ、哺乳瓶、チャイルドシート、ベビーバスなど基本アイテムから、メリーなどのおもちゃ、抱っこ紐、おしゃれ着、ベビーカーなどのアイテムまで、様々な赤ちゃん用品があります。個人差が大きく、価格帯も様々ですが、平均的に100,000円程度の予算は見ておくべきでしょう。おじいちゃん、おばあちゃんが購入して下さることも多いので、上手に甘えてみましょう。

＜分娩費用の相場＞

分娩費用は、産院によって大きく異なります。平均は450,000円前後となりますが、安いところでは300,000円程度、高い産院では1,000,000円以上の費用が必要となる場合もあり、実費で支払う必要があります。産院を決める際は、産院の特徴等とともに、費用の確認も予めしっかりと行いましょう。

【出産費用が足りない場合】

出産には、諸々の費用がかなりかかりますが、工夫や制度利用によって、いわゆる「手出し」を抑えることも可能です。

＜出産一時金の直接支払制度＞

産院に支払う分娩費用は、健康保険組合からの出産一時金の直接支払制度を利用することにより、準備するべき実費を抑えることができます。産科医療補償制度の対象となる産院での出産の場合は、420,000円の出産一時金が支給され、かつ、健康保険組合より医療機関に直接支払われますので、差額のみ負担する形で済みます。また、出産一時金よりも分娩費用が安い場合は、差額の給付を受けることができますので、分娩費用以外の予算に回すことも可能。お金が足りなくなりそう！という方は、産院選びの際、費用重視で検討されると良いでしょう。

＜生活福祉資金貸付制度＞

経済的な負担を支えきれない、という家計状況の場合は、自治体の生活福祉資金貸付制度などを利用することも検討しましょう。ただし、貸付には一定の条件があります。

＜お下がりをもらう＞

マタニティ用品の準備、赤ちゃんの準備品などは、工夫次第で節約は充分可能です。既にお子さんがいらっしゃる親戚や友人に声をかけて、不要なものを譲ってもらいましょう。マタニティウエアや赤ちゃんの洋服、ベビーバス、チャイルドシート、ベビーカーなどは、処分に困っている家庭が結構多いものです。少しばかり汚れていても、どうせ短期間しか使わず、汚すことになるものですから、気にせず、まずはどんどん引き取ってみましょう。おむつなどの消耗品や下着以外は、お下がりのみで揃えることも可能かもしれませんよ！